売上やアクセス数、学習の記録を集めても、「どこを改善すればよいのか分からない」と感じることがあります。数値の増減を確認した後には、比較条件をそろえ、変化が起きた場所を調べ、次に確かめることを決める作業が必要です。

データ分析は、目的を決める、データの条件を確認する、比較する、原因の仮説を立てる、対策を試して振り返るという流れで進められます。この記事では、架空の問い合わせデータを使いながら、仕事や学習に取り入れるための手順を解説します。

目次

1.データ分析は「何を判断したいか」から始める

分析を始めるときは、最初に判断したいことを一つ決めましょう。「数値を詳しく調べる」だけでは、集計項目が増え続け、結果をどの行動につなげるかが曖昧になりがちです。

例えば、問い合わせが減っているなら、「広告の出し方を変えるべきか」「申し込みフォームを見直すべきか」など、判断の候補を挙げます。候補が決まると、流入経路やフォームの利用状況など、必要なデータを選びやすくなります。

最初に決めること問い合わせ改善の例
目的サービスの利用につながる問い合わせを増やす
判断したいこと集客と申し込み手順のどちらを優先して見直すか
確認する指標訪問数、問い合わせ数、問い合わせ率
併せて確認すること問い合わせ内容、対応時間、費用
判断期限次の施策を決める会議まで

指標は、目的の達成状況を確かめるために使います。問い合わせ数が増えても、対象外の相談ばかり増えたり、対応負担が大きくなったりすれば、目的に合った改善とは限りません。

また、数値で表しただけで、主観や偏りがなくなるわけではありません。何を測るか、誰を対象にするか、どの期間を選ぶかによって結果が変わるため、数値と一緒に集計の前提も残してください。

2.比較する前に、期間・対象・数え方をそろえる

数値の増減を見る前に、比較するデータの条件を確認します。同じ名前の指標でも、集計期間や重複の扱いが異なれば、そのまま比較できない場合があります。

例えば、ある月の合計と翌月の途中経過を比べると、経過日数の違いが混ざります。営業日数や曜日の構成、連休の有無なども、変化を読み取る際の確認事項です。

確認項目確認する内容
期間開始日・終了日・日数が分かるか。途中集計が混ざっていないか
対象同じ店舗、商品、ページ、利用者の範囲を比べているか
単位人数、回数、件数、金額などを混同していないか
数え方同じ人や同じ問い合わせを複数回数えるか
取得方法計測ツールや設定、入力ルールに変更がないか
更新状況未反映のデータや、後から確定する数値がないか

直近28日間の数値は、毎日ほとんどの期間が重なる

「直近28日間」の集計を翌日に確認すると、集計対象から古い1日が外れ、新しい1日が加わります。隣り合う2回の集計は27日分が共通しているため、独立した2期間の実績ではありません。

そのため、表示値が下がったことは、必ずしも昨日だけの不調を意味しません。集計から外れた日に大きな実績があった可能性もあるので、日別の推移と、重ならない同じ長さの期間を併せて確認しましょう。

日平均に直しても、すべての条件がそろうわけではない

日数が異なる場合、1日当たりの平均を計算すると、合計だけでは見えにくい違いを確認できます。ただし、平日と休日で利用状況が異なる場合などは、日平均だけでは比較条件を十分に調整できません。

曜日別、営業日別、前年の同じ時期など、目的に合う比較対象を選びます。比較対象を変えると結論も変わる場合は、その違いを隠さず記録してください。

3.欠損値・重複・外れ値を確認する

集計の前に、空欄、重複した記録、単位の不一致などを確認します。元のデータは残し、修正した内容と理由が分かる形で作業すると、後から結果を確かめやすくなります。

例えば、所要時間の空欄は「0分」と同じ意味ではありません。未入力、計測失敗、対象外など、空欄になった理由を調べてから扱いを決めましょう。

見つかった状態対応を決める前に確認すること
空欄がある未入力なのか、対象外なのか、計測できなかったのか
同じ記録が複数ある二重登録なのか、実際に複数回発生した出来事なのか
極端に大きい値がある入力ミスなのか、実際に起きた特別な事例なのか
表記がそろっていない同じ分類を別の名前で記録していないか
期間の途中から記録がない実績がなかったのか、取得処理が止まったのか

外れ値は、他の値から離れているという理由だけで削除しないでください。実際の大口注文や長時間の対応など、業務を理解するために重要な記録である可能性があります。

NISTの統計ハンドブックでも、外れ値の除外を検討する前に、その値が現れた理由を理解することが説明されています。誤記なら根拠に基づいて修正し、実際の記録なら、含めた集計と分けた集計を比較するなど、目的に応じて扱いましょう。

4.件数・割合・内訳を組み合わせて変化を読む

一つの指標だけでは、変化の意味を十分に判断できないことがあります。件数が減っていても、対象となる人数や機会も減っていれば、割合は変わっていないかもしれません。

ここでは、説明用の架空のデータを使います。「対象ページへの訪問」を集計単位とし、その訪問中に問い合わせが完了した場合を、1訪問につき最大1件数える設定です。比較する期間の長さと計測条件は同じとします。

指標前の期間今回の期間変化
対象ページへの訪問数1,000回800回20%減少
問い合わせが完了した訪問数50回48回4%減少
問い合わせ率5%6%1ポイント上昇

問い合わせ率は、「問い合わせが完了した訪問数÷対象ページへの訪問数×100」で計算しています。5%から6%への変化は1ポイントの上昇であり、元の5%を基準とした相対的な増加率では20%です。

この結果から言えるのは、訪問数と問い合わせ件数は減った一方、集計上の問い合わせ率は上がったということです。フォームの改善効果があったのか、問い合わせやすい人の訪問割合が増えたのかは、この表だけでは分かりません。

内訳を見ると、次に調べる場所を絞れる

次は、流入経路、端末、対象ページなど、業務上の意味がある単位で分けてみます。例えば、ある経路の訪問だけが減っていれば、その経路の掲載状況や施策の変更を確認する手掛かりになります。

ただし、細かく分けるほど各区分の件数は少なくなります。「5回中1回」と「500回中100回」は、どちらも20%ですが、割合だけを並べず、分母と分子も表示して判断してください。

平均値に加えて、分布も確認する

対応時間や購入金額などを調べるときは、平均値だけでなく、中央値や値の散らばりも確認します。一部の大きな値によって平均が変わったのか、全体的に値が動いたのかでは、検討する対策が異なります。

時間の変化は折れ線グラフ、分類ごとの件数は棒グラフ、値の分布はヒストグラムなど、確認したい内容に合わせて表現を選びましょう。グラフには、単位・対象期間・対象件数を添えてください。

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5.観測した事実と、原因についての仮説を分ける

データから変化を見つけたら、その理由の候補を挙げます。この段階では、確認できた事実と、まだ確かめていない説明を分けて書くことが大切です。

例えば、「スマートフォンからの問い合わせ率が下がった」は集計結果として確認できます。一方、「入力欄が使いにくいことが原因だ」は仮説であり、画面の動作確認や入力段階ごとの記録など、追加の確認が必要です。

観測した事実原因の仮説次に確認すること
ある経路からの訪問が減った掲載や配信の機会が減ったのではないか掲載状況、配信量、停止や設定変更の履歴
スマートフォンの問い合わせ率が下がった入力操作に問題があるのではないか実機での操作、エラー記録、入力途中の離脱状況
平均対応時間が長くなった難しい相談の割合が増えたのではないか相談の種類ごとの件数と対応時間

同じ変化を説明できる仮説は、複数ある場合があります。最初に思いついた説明だけで対策を決めず、計測の不具合、利用者構成の変化、季節的な要因なども確認しましょう。

また、2つの数値が一緒に動いていても、それだけで原因と結果の関係は決まりません。総務省統計局のData StaRtでも、相関関係と因果関係を区別して説明しています。

6.改善策は、評価方法を決めてから試す

対策を実行する前に、何を変更し、何を使って評価するかを決めます。結果を見てから都合のよい指標や期間だけを選ぶと、改善したように見える部分へ判断が偏るおそれがあります。

例えば、フォームの入力説明を変更するなら、問い合わせ率だけでなく、入力エラーや問い合わせ内容も確認対象にします。実施日と変更箇所を記録し、ほかの施策も同時に行った場合は、その内容を残してください。

実施前に決める項目記録の例
確かめたい仮説入力条件が伝わらず、フォームの途中で離脱しているのではないか
変更する内容入力欄の近くに、必要な情報と入力例を表示する
主な評価指標対象となる訪問の問い合わせ率
併せて見る指標入力エラー、問い合わせ内容、対応負担
比較方法同時期の比較群を設けられるか。難しければ前後比較の限界を記録する
終了・見直しの条件評価する期間と、操作不具合が出た場合の中止条件を決める

実施前後の変化だけでは、効果を断定できない

変更後に数値が改善しても、同時期に広告や価格、利用者の構成が変わっていれば、それらの影響が混ざります。可能な場合は、対象を適切に割り付けた比較を検討し、同じ時期の条件で確かめます。

前後比較しかできない場合も、結果は改善を考える材料になります。ただし、「変更後に上がった」という観測結果と、「変更によって上がった」という因果的な結論は分けて記載してください。

統計的な有意差と、実務上の価値を分けて考える

検定を使う場合は、データの集め方や手法の前提を確認します。統計的に有意な差があっても、それだけで施策の因果関係や、実施する価値まで確定するわけではありません。

変化の大きさと不確実性に加えて、費用、作業時間、利用者への影響も見て判断しましょう。通常の検定を何度も繰り返し、有意差が出たところで終了する進め方は避け、評価方法を事前に決めておくことが大切です。

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7.分析結果は「分かったこと・未確認のこと・次の行動」にまとめる

分析の報告では、グラフを並べるだけでなく、判断に必要な内容を短く整理します。確認できていないことも書いておくと、結果を過大に解釈したり、同じ調査を繰り返したりすることを防ぎやすくなります。

例えば、問い合わせの分析なら、次のように記録できます。数値は先ほどの架空の例であり、原因についてはまだ確認が必要な状態です。

記録する項目記入例
分かったこと訪問数は1,000回から800回、問い合わせ完了は50回から48回に減った
併せて分かったこと問い合わせ率は5%から6%に上がった
未確認のこと訪問数が減った経路と、問い合わせ率が上がった理由
次の行動経路別・端末別に件数と割合を確認する
現時点の判断この集計だけでフォーム改修の成否を決めない

分析は、一度の集計で結論を出して終わるとは限りません。分からなかった点を次の調査へつなげ、実行した対策の記録と合わせて更新していきます。

学習の記録でも同じ考え方を使えます。正答数が増えたときは、問題数や難易度、初見か解き直しかを確認し、次にどの条件で解けるかを確かめましょう。

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8.データ分析の進め方に関するよくある質問

統計学を学び終えてから分析を始めるべきですか?

まずは、指標の意味を確認し、同じ条件のデータを表にまとめるところから始められます。割合や平均値など、実際に使う計算の意味を、その都度確認してください。

一方、検定や予測モデルを使う場合は、計算操作だけでなく、適用条件や結果の解釈も学ぶ必要があります。重要な判断に使う分析では、詳しい人に設計や解釈を確認してもらうことも検討しましょう。

データは何件あれば十分ですか?

すべての分析に共通する必要件数はありません。知りたいこと、データのばらつき、検出したい差の大きさ、集め方などによって変わります。

少数の記録からでも不具合の手掛かりは得られますが、その結果が全体でも同じように成り立つとは限りません。対象件数を示し、判断できる範囲を明確にしてください。

AIにデータを渡せば、原因まで分かりますか?

AIは、集計方法の提案や、考えられる原因の候補を挙げる補助に使えます。ただし、もっともらしい説明が出ても、それが実際の原因だと確認されたわけではありません。

計算結果は元データと照合し、原因の仮説は追加の記録や検証で確かめましょう。業務データを外部サービスに入力する場合は、所属組織のルールと利用条件を先に確認してください。

予想と違う結果が出たときは、どうすればよいですか?

まず、集計の誤りや条件の違いがないかを確認します。問題がなければ、予想に合わせてデータを除外するのではなく、仮説を見直す材料として扱いましょう。

改善が確認できなかったことも、次の対策を選ぶための情報になります。何を試し、何が変わらず、何が未確認なのかを残すことで、次の分析につなげられます。

9.最初は、一つの判断に必要なデータを整理する

データ分析を始める際は、判断したいことを一つ選び、指標の定義と比較期間を書き出してみてください。そのうえで、件数・割合・内訳を確認し、観測した事実と原因の仮説を分けます。

対策を試すときは、変更内容と評価方法を先に決め、結果から次の行動を選びましょう。数値を集める作業と、条件を確かめながら判断する作業を組み合わせることが、データを改善に活かす基本です。

参考資料

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