「最近の若手はすぐに辞める」「同世代が転職しているので、自分も動いた方がよいのではないか」。離職や転職の話題に触れると、世代による仕事観の違いが気になることがあります。

ただし、離職率だけで、退職した理由や世代の価値観まで判断することはできません。統計の対象と期間を確認し、仕事内容、労働条件、育成環境、本人の希望などを分けて考えることが大切です。

この記事では、新卒者の離職率の読み方と、世代だけで仕事観を決めつけないための視点を整理します。自分の働き方を見直す方法と、職場で具体的な改善につなげる対話の例も紹介します。

目次

1.新卒者の3年以内離職率は、何を表す数字なのか

厚生労働省が2025年10月24日に公表した、2022年3月卒業者の就職後3年以内離職率は、新規高卒就職者が37.9%、新規大卒就職者が33.8%でした。

対象就職後3年以内離職率前年度の対象集団との差
2022年3月卒業の新規高卒就職者37.9%0.5ポイント低下
2022年3月卒業の新規大卒就職者33.8%1.1ポイント低下

出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」。2026年に入社した人の状況や、1年間の離職率を示す数字ではありません。

離職理由や、退職後の就業状態は区別していない

この統計は、雇用保険の加入・離職に関する情報から、新規学卒者と推定される就職者と離職者を集計しています。対象となる事業所を離れた場合、離職理由や、その後に働いているかどうかにかかわらず離職者として数えます。

そのため、33.8%という数字を「約3人に1人が失業した」「約3人に1人が職場に不満を持って辞めた」と読み替えることはできません。離職率と、離職理由・転職後の状況は別の情報です。

高い・低いだけでなく、比較条件を見る

3年以内離職率と、企業が公表する年間離職率は、期間や計算方法が異なる場合があります。同じ「離職率」という名前でも、そのまま比較できるとは限りません。

企業や業界を比較するときは、新卒者だけか全従業員か、正社員だけか、どの年度の数値かも確認しましょう。人数が少ない集団では、1人の離職で割合が大きく変わる点にも注意が必要です。

2.就職率が高くても、離職率が低いとは限らない

就職率は就職の状況を、離職率は就職後に職場を離れた状況を捉える指標です。就職できたことと、その後も同じ職場で働き続けることは、別の出来事になります。

また、就職に関する割合を見る際は、分母が就職希望者なのか、卒業者全体なのかを確認してください。分母が変われば、同じ人数から異なる割合が算出されます。

分母の違いを、架空の例で確認する

卒業者100人のうち80人が就職を希望し、そのうち76人が就職したとします。以下は計算の違いを説明するための架空の例です。

計算する割合計算結果
就職希望者に占める就職者の割合76人÷80人×10095%
卒業者全体に占める就職者の割合76人÷100人×10076%

どちらも計算自体は正しいですが、答えている問いが異なります。数値を引用するときは、割合だけを抜き出さず、対象、時点、計算方法も一緒に確認しましょう。

3.世代の違いと、年齢・経験・職場環境を分けて考える

「Z世代」「ミレニアル世代」といった呼び方は、社会的な経験を整理する際に使われます。ただし、同じ世代でも、仕事内容、生活状況、希望するキャリアは一人ひとり異なります。

ある時点の20代と50代を比較して違いがあっても、そのすべてが生まれた世代の影響とは限りません。勤続年数、役職、家庭の状況、経験している労働市場なども異なるためです。

確認する視点考えられる違いの例
年齢・生活段階住居、育児、介護など、生活上の条件
仕事の経験入社直後か、専門業務や管理職を経験しているか
時代の状況景気、採用状況、技術、感染症などによる変化
職場の条件賃金、業務量、育成、評価、相談体制
本人の希望専門性、安定、勤務地、時間の使い方などの優先順位

例えば、「若手だから成長を求めている」と決めつけるより、「どの仕事を経験したいのか」「現在の業務で何が不足しているのか」と本人に確認した方が、具体的な対応を考えられます。

世代に関する調査を読む場合も、調査時期、対象者、質問文、回答方法を確認してください。異なる調査の数値を並べるだけでは、価値観が変化したと断定できません。

4.離職の背景は、本人の希望と職場の条件の両方を見る

離職には、仕事内容や労働条件への不満、別の仕事への関心、家庭の事情など、さまざまな背景が考えられます。「忍耐力が足りない」「成長意欲が高い」のどちらか一つにまとめることはできません。

労働政策研究・研修機構(JILPT)の2025年公表の調査では、初職が正社員だった若者について、離職者と勤続者の職場の特徴を比較しています。離職者の初職では、教育訓練や職場のコミュニケーションの不足、長時間労働などの特徴が見られました。

これは調査対象者に見られた傾向であり、一つの条件が個人の離職を引き起こしたと、そのまま断定するものではありません。それでも、世代の性格だけに原因を求めず、働く条件を確認する視点が必要だと分かります。

退職理由は、一つとは限らない

「給与に不満がある」という説明の背景に、担当範囲の拡大、評価基準の不透明さ、長時間勤務などが重なっている場合も考えられます。表面的な理由だけで対策を決めず、どの状況を変えたいのかを確認しましょう。

本人が詳しい事情を話したくない場合もあります。説明を強く求めたり、共有された内容を必要以上に広めたりせず、相談内容の扱いにも配慮してください。

5.自分の働き方は「希望・事実・選択肢」で整理する

転職を考えるときは、周囲が動いているかどうかに加えて、自分が変えたい条件を具体的にします。現在の不満と、次の職場に期待することを分けて書いてみましょう。

まずは、何を変えたいのかを言葉にする

整理すること記入例
希望開発業務の経験を増やしたい
現在の事実担当業務の多くが運用・問い合わせ対応になっている
未確認のこと社内で開発業務を担当できる条件や時期
検討する選択肢担当業務の相談、異動、社外の求人の確認
次に確かめること社内の配置方針と、候補求人の実際の仕事内容

この例は、行動を整理するためのものです。社内で相談すれば必ず希望が通る、転職すれば必ず開発業務に就ける、という意味ではありません。

譲れない条件と、調整できる条件を分ける

勤務地、勤務時間、収入、仕事内容、家庭との両立など、自分に必要な条件を整理します。「成長できる会社」のような抽象的な希望は、担当できる仕事、指導体制、学習機会などに分けて確認しましょう。

転職先を検討する場合は、求人票の表現だけでなく、配属の決まり方や具体的な業務も確認します。現在の不満が解消される見込みと、新たに生じる条件の両方を比較してください。

在職・転職のどちらかだけに絞らず考える

状況によっては、担当業務の調整、異動、学習機会の利用なども選択肢になります。一方で、問題をすべて自分の努力で改善しなければならないわけでもありません。

ハラスメントや過大な負担などがある場合は、当事者との話し合いを無理に先行させず、利用できる社内外の相談窓口につながることも考えてください。

💡 あわせて読みたい関連記事

収入だけでなく、仕事内容や生活上の条件も含めて進路を比較したい方へ。学歴・年収・幸福度に関する数字の読み方を整理しています。

学歴・年収・幸福度の関係は?大学進学と就職先を考えるキャリア設計 記事を読む →

6.職場では、世代への評価を具体的な質問に変える

管理職やリーダーの立場では、「若手は責任を嫌がる」「ベテランは変化を嫌う」といった説明で止まらないことが大切です。実際にどの仕事で困っているのか、必要な条件が整っているかを確認します。

決めつけになりやすい見方確認したいこと
若手は指示を待っている完成の基準、優先順位、自分で判断できる範囲が伝わっているか
成長意欲がない学びたい内容と、現在の業務・育成機会が合っているか
ベテランは新しい方法を嫌う変更の目的、移行の負担、これまでの失敗経験を確認したか
相談してこないので問題はない相談先や時間があり、相談後の対応を信頼できる状態か

面談は、話を聞いた後の対応まで決める

1on1や面談を設けても、業務量や評価の問題がそのままなら、困りごとが解消されるとは限りません。話し合った内容から、誰が何を確認し、いつ回答するかを決めましょう。

例えば、「負担を減らしたい」という相談なら、担当業務を整理し、優先順位や分担を見直します。その後、実際に負担が変わったかを確かめるところまでを一組として考えてください。

離職率だけを改善の目標にしない

職場の状態を見るときは、離職率に加えて、業務量、休暇の取りやすさ、育成機会、相談後の対応なども確認します。離職率が低くても、問題がないとは限りません。

アンケートや面談の結果を共有する際は、個人が特定される範囲にも注意しましょう。改善のために集めた情報が、本人への不利益や発言のしにくさにつながらないように扱います。

💡 あわせて読みたい関連記事

仕事の期待をそろえ、具体的な行動に基づいてフィードバックする方法を紹介しています。面談後の育成や振り返りを考える際に活用してください。

チームへの貢献を育てるマネジメント|指導・フィードバック・振り返りの方法 記事を読む →

7.離職・転職と世代についてのよくある質問

離職率が高い企業は、避けた方がよいですか?

追加で確認したい材料になりますが、率だけで判断はできません。対象者、期間、人数、配属部門、退職理由などを確認し、仕事内容や労働条件と合わせて考えましょう。

「独立する人が多いから高い」などの説明があっても、その内容を確かめずに良い離職だと解釈しないことが大切です。

転職回数が多いと、採用で不利になりますか?

評価は応募先や職種によって異なります。「現在は転職回数を気にされない」と一律には言えません。各職場で担当した仕事、得た経験、転職の理由、今回希望する仕事との関係を整理してください。

同世代の転職が増えていると感じます。自分も動くべきですか?

身近な人の動向は、情報を集めるきっかけにはなります。ただし、その人と自分では、仕事や生活の条件が異なります。まずは現在の希望と課題を書き出し、必要なら求人や社内の選択肢を調べてみましょう。

上司と価値観が合わないときは、どう伝えればよいですか?

「価値観が違う」という表現を、具体的な状況と相談事項に分けます。例えば、「複数の仕事が同じ期限になっているため、優先順位を確認したい」と伝える方法があります。

ただし、直接話しにくい状況や、相談による不利益が心配な場合は、別の上司や人事、社外の相談先を利用することも検討してください。

8.数字を確認し、本人の状況から次の行動を考える

離職率は労働市場や職場の状況を知る材料ですが、個人の性格や、転職すべきかどうかを決める指標ではありません。数字を読むときは、対象、期間、分母、集計方法を確かめましょう。

自分の働き方を考えるなら、「変えたい条件」「現在分かっている事実」「次に確認すること」を一つずつ書き出してみてください。職場の改善を考える場合も、世代への評価を、具体的な仕事や支援の確認へ置き換えることから始められます。

参考資料

本記事の離職率は、対象となる卒業年を明記して紹介しています。別の年度や企業の数値と比較する際は、それぞれの集計条件を確認してください。

Learning Tools

記事を検索したい方はここから!

辞書から探す

本文中で気になった概念やキーワードを、辞書ページで一覧から確認できます。

辞書を見る